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今日のブログ記事担当は永井です。本日もどうぞお付き合いください。

今日のテーマは

「一般家庭における蓄電池の普及状況」

についてです。

 

 

総合マーケティング会社の富士経済というところが

国内住宅分野のエネルギー設備機器採用動向を調査した結果を発表しました。

これによると、2020年度の市場は

太陽光発電システムと家庭用CGS（エネファーム＋エコウィル）を併設した

「創エネ住宅」が年間87万戸（11年度比58.7万戸増）

累計594.4万戸で普及率11.7％となる見通しです。

一方、オール電化住宅は年間39.2万戸（同8.2万減）

累計824.2万戸、普及率16.2％となる見通しのようです。

「創エネ住宅」が普及する一方「オール電化住宅」は減少すると予測しています。

 

3.11後、電力供給不安と節電意識の向上によってエネルギーバランスが見直され

エネファームは受注が急増、12年度も2万台以上の受注が見込まれる。

大手ハウスメーカーの太陽光発電システムの新築設置率も上昇して

太陽光発電システムとエネファームの「ダブル発電」を採用した新築戸建住宅が増加している。

 

従来、太陽光発電は「オール電化住宅」とのセット導入が多数を占めていたが

長期的には太陽光発電を中心とした「創エネ住宅」が定着すると予測される。

また、既築リフォーム分野では太陽光発電に加え

主要ガス事業者によるエネファームやダブル発電の採用が徐々に広がりつつあり

今後も新機種投入と量産によるコストダウンで、家庭用CGS（エネファーム＋エコウィル）の普及が進む。

 

このように、新築から既築分野まで「創エネ住宅」が拡大し

その定着に合わせ、各社で実証実験を重ね積極的に市販化を進めている

「スマートハウス」が20年以降本格的に普及し始めると予測される。

「創エネ住宅」にHEMSと家庭用蓄電池を組み合わせ

深夜電力の有効活用を含めたエネルギーの最適利用と

電力のピークシフトを実現すると期待される。

 

 

 

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